●企業研究のポイント●
転職目的の認識により、転職活動の方向性が決まったら、次になすべきことは企業研究となります。通常、転職希望者は現職中に転職活動をする場合には、時間的な制約を受けることが多く、企業の理念・ビジョンと、自身の価値観・方向性とがマッチングしているかどうかを、どれだけ吟味できるかが、その後の効率よく転職活動を左右するということもできます。この企業研究の際のポイントとしては、業界の動向、他社との相違、優位性などのほか、雇用形態・待遇・職場環境・研修制度の有無などを確認するとよいでしょう。この際、すべての面で希望通りといえる企業が見つかるのが理想といえますが、現実には、困難であるため、転職目的に応じて、優先順位をつけて検討することが必要となります。
●大企業か？ベンチャーか？●
転職先として、大企業を選ぶべきか、ベンチャー企業うぃ選ぶべきか、一般的に問うことはできませんが、各人のキャリアプランによっては、大企業かベンチャーか、そのどちらかを選ぶことでキャリアアップのチャンスが増えるというケースを考えることはできます。すなわち、より大きなプロジェクトに関わりたいというような場合には、大企業にそのチャンスが多いということができますし、より責任あるポジションで全体のマネジメントを経験したいというような場合には、ベンチャー企業にチャンスが多いということができます。この場合にも、転職に際して、明確なキャリアプランをもつことで、どういった企業においてチャンスが多いかということを認識することができるといえるでしょう。
●国内企業か？外資系企業か？●
国内企業を選ぶか、外資系企業を選ぶかにより、かつては必要とされる能力が異なるというようないわれ方がされた時代がありましたが、現在では、このような区別は、あまり重要ではないといえます。というのも、現在、求められる能力として挙げられる、企画力、プレゼンテーション能力、問題解析能力、語学力を含むコミュニケーション能力など、双方で評価される要素に、かつて程の大きな違いはないとされており、転職希望者としても、国内か外資かにより、大きくアプローチの方向を変える必要性はあまり大きくないということがいえるからです。確かに両者の違いは、年俸制か月給制かなどの条件に出てくるということができますが、最近では年俸制を採用する国内企業も多く、またバブル崩壊後の不況により倒産やリストラが日常化した昨今の雇用状況をみると、安定した雇用を求めるのであれば終身雇用保障のある国内企業が有利というような区別はあまり意味がないということができます。このように考えると、結局は、国内か、外資かというアプローチではなく、個別に企業研究をおこなうことが、効果的な対策となると考えられます。